I Don't wanna be.....
太りたくない。
･･･といっても女の子が太りたくないとかああいう話ではなく。
テレビで太った人が劇痩せした話を見た。その人は、どうやってかは忘れたけどすごく痩せた。確か100何十kgあった体重を二桁に落としたんだからダイエットとかいうレベルではない。
･･･それで痩せたはいいんだけど人間の皮膚というやつは一度伸びることを知ってしまったら伸びきった後のゴムのように縮んではくれない。その痩せた人の皮は自分の腕の二倍くらいに伸びてしまっていてびっくりするほどだった。その彼女が考えたのは美容整形。あまった皮膚は切ってしまおうというのだ。あわわ･･･。その手術後の彼女はすごくうれしそうで、プールに行って水着を着て、自分の体を見せることが楽しくなったそうだ。
やっぱり健康第一です☆
自分はどちらかといえば痩せていますが、年をとればそりゃきっと太ったりもするでしょうよ。ただ自分の健康はできる範囲で自分でマネジメントしたいし、病気には何一つかからないで死を迎えられるのが一番です。それに対してある程度の労力を使うのは当たり前なのかもしれませぬ。
といったことを考えているときに思うのは医療保険。特にタバコですね。
タバコが嫌いなんです。においが大の苦手。
学生とかやってると喫煙者が多いのであんまりおおっぴらにはいえないんですけどね。
そして喫煙者全体ではないのはわかってはいるけれど、一部禁煙者のマナーが悪いせいでタバコに対するイメージはすごく悪いのです。
ちなみにパリでは全面禁煙の模様。
タバコを吸っていてもいなくても、皆保険がモットーの日本では皆一律保険料が徴収されます。タバコを吸っている人は肺がんになりやすい、それは当たり前だしタバコのパッケージにすら書いてあるのになぜ喫煙者、禁煙者によって差が出ないのか不思議でした。市場原理主義者ではないけれど、皆が保険に入ることを強制し、選択する現行制度は悪であり、保険を民営化したら、若年層は保険金が安いものや、タバコを吸わない人には安い保険なんかも出てくるハズ･･･。などという考えを一時期もっておりました。それを解決してくれたのが以下。
タバコ業界・反論の反論の屁理屈
健康保険を民営化してはいけない
アメリカに集約するヘルスケアのイノベーション
長くなりそうですが、引用させていただきます。
実際、喫煙者の保険料が高い（または、禁煙者にディスカウントがある）という健康保険はあります。しかし、実際の喫煙コストが全て転嫁できるほどの差はありません。というのも、アメリカでも、健康保険は会社経由で入るのが多く、保険会社にとっては、「会社が顧客、その社員は単なるユーザー」みたいな感じになります。保険料も、平均して約7割は会社負担。ということで、「あ、タバコ吸ってたら保険料3倍です」みたいなわけには簡単にいきません。ちなみに、どういう額を話しているかというと、普通の家族構成の社員で、会社が年間8500ドル（約100万円）、社員が3000ドル(35万円）払う、というのが全国平均の保険料とのこと。賃金の安い労働者の場合、給料より保険料が高い、ということもあるくらい。（スターバックスとか）
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原因と結果の間に長い時間がかかるものには、市場原理が働きにくい。最近、HSAという「若くて健康な人にはお特な保険」が導入され、実際私もHSAにしてますが、医療費が高くつく老人はHSAに乗り換えない・・・・。なので、HSA以外のタイプの保険の加入者の平均年齢があがり、収益が悪化する、という現象も一部では起きているそうな。
医療の最大の問題は、「正当な値段がつけば市場が適正化する」とならないこと。
１．タバコ業界の雇用・税収
に加え、
２．喫煙で病気になる人のための医療・製薬業界の雇用・税収
というメリットを生み出しているのは確か。残酷なようだけど、アメリカの過去数年で雇用が増大してるのは医療関係オンリーのようだし。「生きるために働く」という時代になってきたのかも。しかし、「経済が成長するから、病気を引き起こしてもよろしい」というのは、倫理的な問題となりますが。
65歳以上は政府が提供するMedicare保険でカバーされ、貧困層には同じく政府提供のMedicaid保険がある。それ以外の人は勤め先の企業からの保険を使うのだが、零細企業だと保険がない。また、パート･バイトなども保険なし。ということで、「それなりの収入があるがMedicaidの対象にならない」という人が、一番悲惨な無保険状態となる。これが全国で4600万人もいるのである。
ちなみに、Starbucksで週20時間以上働くと保険が付く。（Business Week: How to get your health-Care参照）独立して事業をはじめたが、保険のカバーのためだけに、Starbucksでバイトしている、という笑えない話も聞いたことがある。
2000年からだけで、国全体の医療費は40％増、保険料は60％増。
しかし、これだけの代償を払っている医療保険の民営化だが、結局Medicare、Medicaid、退役軍人向け医療を足すと、全体の医療費の45％、さらに保険料の税金控除分を足したら60％が政府負担なのである。ばかばかしいこと極まりない。
このポイントは、日本では誤解している人もいるのでは。「アメリカでは、医療にも資本主義的競争原理が導入されているので、患者は、費用対効果の高い医者や医療行為をを選ぶことができる」という美しき誤解。が、実際には、Economistの言うとおり全然そうなっていない。
そもそも、お医者さんに見てもらったら、料金も払わずにそのまま帰る、というのが普通。手術をしようが入院しようが一緒。これに慣れるまで随分かかった。今でも帰り際に受付の人につい「このまま帰っていいの？」と聞いてしまう。が、通常、料金請求は、数週間たってから郵送でやってくるのであります。（copayという自己負担分が決まっているタイプでは、その分だけ帰りがけに払うこともある）実際、「パフォーマンスベースの支払い」という競争原理の導入は、「イノベーション」の最たるものとして扱われている。それくらい例がないわけ。100ケースしかないとのこと。
例えば、糖尿病では、従来だったら生活習慣の改善だけでOKとされた軽い時期からインシュリンを定期的に取る方が長期的に見て健康が保たれる、とか、高価なインシュリンポンプで常に血糖値を一定に保った方が将来の健康悪化が少ない、といったことは医学的に知られているが、中々保険は降りない。何年、何十年もたってから、失明や足切断、といった状態に進行していくことがわかっていても、である。
ふむふむ。
やっぱりタバコと健康の因果関係を証明し、それを個人の保険に当てはめて保険料に反映させるのは難しいですね。大体薬やら何やらの効果にも個人差があるのに、早々簡単にはいきませんか。
アメリカで病院にかかると、たいていの外国人はびっくりする。べらぼうに高いからだ。盲腸のようなちょっとした手術で200万円、アレルギーで点滴してもらって20万円、処方箋で買う抗生物質が1万円、といった調子だ。がんの手術ともなれば一千万円単位。保険があるからいいものの、そうでなかったら、うかつに怪我もできない。
医療が高価な理由のひとつに、健康保険制度が自由化され、健康保険会社が1600社以上もある、ということが挙げられる。
日本を含めた世界中のほとんどの国には、国民皆保険制度がある。保険運営者は基本的に国に一つなので、価格交渉で大きな力を発揮する。たった一つの保険会社に嫌われたら、病院も製薬会社も困るからだ。その結果、治療や診断といった医療行為の値段や薬価を低く抑えることが比較的容易だ。しかし、米国では、1600の保険会社がそれぞれ個別に交渉をするため、勢い高値になりやすい。
一人当たり医療費は、日本、ドイツ、フランスといった先進国のほとんどが横ならびなのに、米国だけがその2倍近くなっている。薬の費用だけ取ってみても、アメリカはヨーロッパの6割り増しだ。しかも、この差は過去10年で2倍に増加、このままいけば2012年には、その差は400％に及ぶ、という予測値すらある。「生きるために働く」のは未開の国だけかと思いきや、豊かなアメリカでも、医療費という「生きるためのコスト」が人生設計の切実な問題になってきているのである。
しかし、こうした高い医療費のせいで、ヘルスケア産業のイノベーションが、加速度的にアメリカに集約してきているのもまた事実。
世界の製薬産業の利潤のうち、実に6割以上がアメリカで生み出され、ヨーロッパを全部合わせても2割に満たない。大手製薬会社の内部収益率は、米国では8％なのに、ヨーロッパでは1％という悲惨な数字となっている。結果としてヘルスケアのR&Dは、伝統的に製薬に強かったヨーロッパから、市場に近いアメリカへとどんどんシフトしている。1992年には、薬品の開発費は、ヨーロッパが100億ドル、アメリカ90億ドルと、ヨーロッパがリードしていたが、2002年には、ヨーロッパ210億ドル、米国260億ドルとアメリカ優位に逆転した。（注）
しかも、ヘルスケアのR&Dを推進するのは軒並み博士。バイオ関連のベンチャーでは、社員のほとんどが博士ということも珍しくない。そうしたベンチャーがどんどん生まれれば、高度な技能を持った人々の雇用も促進される。結果として、ヨーロッパからアメリカへの「頭脳流出」が起こっているとされ、実際アメリカのバイオベンチャーを訪ねると、スイス人、フランス人、ドイツ人といったヨーロッパ出身者に出会う機会も多い。こうして世界の頭脳が集まると、さらなるアイデアの創出も促される。
こうして、アメリカの高医療費は、回りまわって世界の頭脳を惹きつけ、起業を促進しているわけだ。しかし、その一方で、健康保険の自由化により、「国民の15％が保険未加入」という恐ろしい事態も招いている。そのほとんどは貧しい人々だ。「世界から優秀な人材を集める一方、国内の貧富の差は拡大」というアメリカの縮図が、ヘルスケアの世界でも起こっているのである。
なぜこんな事態が政治的不安を招かないかというと、アメリカ人の多くが「今に自分も金持ちになれる」と思っているから。貧乏人に苦労を強いつつ、夢を持たせることにもなんとか成功しているところが、アメリカの危うさでもあり強みでもあるのである。
（注）出典：Imbalanced Innovation: The High Cost of Europe’s “Free Ride” ; In Vivo, March 2004
確かに赤ちゃんとかで「手術ができないからアメリカに･･･だけど○千万円かかるので････募金をお願いします。」って話はよく聞く。日本の保険で認可されていないような難しい手術だったり、薬が国に認可されていないため保険適用外･･･といった理由だと思っていたが、国が高額な医療行為を認めなかったり、薬の認可に時間がかかるのは、ちゃんと考えれば当たり前なのかもしれない。
国がホイホイ何でも認可すれば、手術ミスで医療訴訟に。薬剤投与問題で医療そ(ry･･･
って感じでドンドン訴えられるケースが出てきてしまうだろうし、現状の医療制度が負担に耐え切れず破綻してしまう。日本では"お医者さん"というと儲かっているんじゃないの？的な目で見られることも多いが、アメリカの医者や製薬会社に比べるとたいしたものでもないのかもしれません。
そういえば映画で製薬会社が悪役になっていることも多いですよね。
日本では医師に必死に薬を売り込んでいるそうですが、アメリカとはその辺の事情が全く異なっているようです。
日本の医療保険･･･というよりは医療の地域格差（特に産婦人科が地域によってなかったり、小児科が夜間やっていないとか）がかなり問題となっていわれていますが、それがアメリカでは経済なんですね。とにかくお金が払えなければ医療はなし。日本で隣の○○さんは医者に行けたから子供が助かったけど、その隣の○○さんの家はお金がないから子供が病気でなくなった、なんて話になったら暴動ものです。再度の引用になりますが、
なぜこんな事態が政治的不安を招かないかというと、アメリカ人の多くが「今に自分も金持ちになれる」と思っているから。貧乏人に苦労を強いつつ、夢を持たせることにもなんとか成功しているところが、アメリカの危うさでもあり強みでもあるのである。
結局はこういう点も含めてアメリカンドリームなんだろうか。
国民皆保険もそれほど上手に機能しているわけではない。カナダは崩壊、イギリスも苦しい。しかし、先進国で唯一の民営化策をとっているアメリカほど滅茶苦茶な例は他にない。
恐らく落としどころは
「国民皆保険に改善を加え、なるべく上手に運営する」
といった所なのだろう。その点、「最大多数の最大幸福」という目標から見ると、日本の医療保険制度は世界的に見ても相当いい線行ってると思う。超先端医療では、やはりアメリカですけどね。
うーん、結局そういうことなんでしょう。
安倍政権での医療政策はなんだっけな･･･？？
